信託報酬0.1％と1％でいくら違う？月1万円の積立で費用を比較
信託報酬が年0.1％と年1％なら、差は年0.9ポイント。保有額100万円が1年間変わらないと単純化すると、年間の差は約9,000円です。積立では保有額が変わり、運用への影響も積み重なるので、「年率の差」と「何年後の金額の差」を分けて見てみましょう。
ただし、違う資産に投資する商品を、信託報酬だけで優劣判定することはできません。このページの0.1％と1％は比較用の仮定で、特定商品の条件ではありません。
信託報酬はいつ引かれる？
信託報酬は、投資信託を保有する間に、信託財産から日々差し引かれる運用管理費用です。年率で表示されますが、年末に一度だけ請求される費用とは異なります。購入時手数料が無料でも、保有費用まで無料とは限りません。出典：資産運用業協会「投資信託のコスト」
| いつ？ | 確認する項目 | 確認先 |
|---|---|---|
| 購入時 | 購入時手数料 | 販売会社の画面、目論見書 |
| 保有中 | 信託報酬、監査費用、売買費用など | 目論見書、運用報告書 |
| 換金時 | 信託財産留保額など | 目論見書、解約時の案内 |
月1万円・20年の差を、自分で試す
初期資金0円、毎月末に1万円、費用を引く前の年率を3％と仮定します。年率費用0.1％のケースAと1％のケースBを、同じ計算で比べてみましょう。
積立とコストの実験室
金額・期間・費用を変えて、違いを見てみよう。
毎月10,000円 × 20年 ／ 費用控除前の年率3％
AとBの評価額の差：29.9万円（Aが大きい）
どちらも仮定による結果です。将来の利益を保証しません。
計算の前提と式を確認する
初期資金0円、毎月末に積立。費用控除前の年率から年率費用を引き、12で割った月利が全期間で一定と仮定する簡易モデルです。実際の日々の信託報酬計算とは異なります。税金、購入・売却費用、その他費用、インフレは考慮しません。
月利 r =（年率 − 年率費用）÷ 100 ÷ 12、回数 n = 年数 × 12。評価額 = 毎月の積立額 × ｛(1+r)n−1｝÷ r。r=0なら積立額 × n。結果は万円単位で小数第1位に丸めます。
入力値はこのページの計算にだけ使い、保存・外部送信しません。ページを開き直すと初期値に戻ります。JavaScriptが使えない環境では初期条件の結果のみ表示します。
初期表示の結果は、元本240万円に対し、Aが約324.7万円、Bが約294.8万円で、差は約29.9万円です。この差には、費用によって失われる運用機会の影響も含みます。支払った信託報酬の合計額そのものではありません。
試算を読むときの3つの注意
- 実績リターンから費用を二重に引かない。信託報酬控除後の基準価額で計算された実績を入力して、さらに同じ信託報酬を引くと、費用を重複して見積もることになります。このツールの年率は「費用を引く前」の仮定です。
- 信託報酬だけが総費用ではない。監査や売買の費用などもあります。直近の運用報告書の費用明細と、目論見書の説明を合わせて見ます。
- 未来の利回りは一定ではない。毎年・毎月の値動きの順序でも積立の結果は変わります。マイナスの年率も試し、元本を下回るケースを確認してください。
商品を比べる順番
まず、投資対象が同じかを確認します。同じ株価指数への連動を目指す商品でも、為替ヘッジの有無や分配方針が違う場合があります。そのうえで、費用、実際の指数とのずれ、純資産の規模、運用方針を確認します。
「費用が高ければ利益も大きい」「一番安い商品ならどれでもよい」とは言えません。商品が絞れたら、販売会社での取り扱いや積立方法を調べましょう。
NISAなら信託報酬もかからない？
NISAは対象の利益を非課税にする制度で、商品にかかる信託報酬をなくす制度ではありません。税金と商品コストは分けて確認しましょう。出典：金融庁「NISAを知る」
ひとつ「わかった」が増えたら、クリア！
費用率と評価額の差を、計算の前提と一緒に説明できる。
投資には損失の可能性があります。最新の条件・費用は公式情報をご確認ください。編集方針